安くていいものが増えていく、時代的にはやっぱり家は買ったほうがトク。
バブル期に建てられたマンションの大幅な価格下落により、今住宅ブームと言われる。たしかに物件価格は下がっている状況である。ピークだった90年ごろと比べてみると、6000万円の新築マンションが2000万円ほど値下がりして4000万円ほどになったイメージである。新築戸建ての場合は、7000万円から5000万円に下がっている。価格とも関係するが、付加価値の高い物件が増えているのも事実。他にも地震に強い免震構造のマンションや、各戸に天然温泉を引き込んだマンションなども出てきている。基本的な住宅性能が向上したのも理由の一つ。
更に、バブル期に首都圏で販売されたマンションが年間約4万戸であったが、最近ではほぼ倍の供給量となっているという、供給戸数が増えたことで業者間での競争が激化するのも理由の一つ。「安くていいものでないと売れ残ってしまう」時代とも言える。中堅デベロッパー は生き残りのために、大手との差別化を図っている。たとえば設計に有名建築家を起用する、あるいは付加価値の高い物件を供給する等の具合。
また金利も大きく下がっている、バブル当時は5.5%もあった。金利が1%違うと35年返済の3000万円のローンでは、トータルで700万円も違う。その他にも住宅減税も無視できない、つまりマイホーム購入に対しては、間違いなく「追い風」が吹いていると言える。
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用途地域は要チェック。
現在の環境が問題なくても、今後周辺に何が建つのか心配になるときがある。
特に近くに大きい空き地がある場合には、大きな建物が建つ可能性も高い。そこで参考にすべきは都市計画法という法律、「用途地域」というものが決められている。「用途地域」にて土地の使い道を定めている、工場のすぐ近くには家が建たないように、など配慮するためのものである。役所に行けば入手できるので必ずチェックする。
一戸建てを購入する人にとって理想的なのが「低層住居専用地域」と「中高層住居専用地域」となる。低層住居専用地域は、原則として高さ10m (3 階建) 以上のものは建築禁止。駅からやや離れた地域であることが多いが、まわりも住宅地なので陽当たりの心配はなく、静寂さも確保されていると思ってよい。敷地の半分以上を占める家を建てられないことは注意、40坪の土地に20坪までの家しか建てられない(通常は敷地の6割までは可能)また、中高層住居専用地域は高さの制限は無く高層マンションが建つ可能性はあるが、駅から近い場合も多い。
他にも、「住居地域」「準住居地域」「近隣商業地域」などがある。住居地域や準住居地域はやや大きめのオフィスなども含まれる可能性がある。近隣商業地域は、建物の高さ制限は特に無い、商店やスーパーが近くにあって便利である、多少にぎやかでも便利さを求める人向け。他にも、地震で危険な地域やがけ崩れが起こりゃすい場所がわかる「災害予測図」もチェックしておくと良い。規模の大きな図書館で見られる「土地条件図」でも、地盤の安全性を調べることができる。
他にも、質う物件が大規模開発のものなら、不動産業者に「造成計画図」を見せてもらうのが良い。固い地盤で開発されるのか、沼を埋め立てたところで開発されるのか、というチェックができる。
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